ブランド買取専門店の内緒のはなし
ブランドのコピー商品における注意点
2017年2月9日
正規品である保証を得られない場合は購入しない
最近では本物か偽物か判別が難しい、大変精巧なコピー商品が存在します。
フリマアプリ普及に伴う個人間売買の活性化は、皮肉にもこうしたコピー商品の流通経路拡大という結果につながっていることもまた事実です。
コピー商品は海外ショップから流入するケースも多く、購入しても税関で没収されて結局手元に届かない、あるいは代金支払い後に連絡が取れなくなるなど、さまざまなトラブルに巻き込まれる危険性があります。
コピー商品の所有自体が商標権に違反することはありませんが、有償無償を問わず第三者への譲渡は違反の対象となる場合があります。
またコピー商品の流通が拡大することにより、当該ブランドの価値を毀損し、企業収益を圧迫する要因となります。
このように消費者と企業両方に悪影響を及ぼしているコピー商品。ブランド品は必ず正規店や信頼性が担保されている店舗から購入するようにしましょう。
コピー商品の見分け方
エルメス
▼エルメスカデナ(南京錠)→偽物は少々厚く歪んだ形をしている。
本物は鍵穴が複雑な形になっている。
▼色→偽物は色がややくすんでいることがある。
▼刻印→偽物は刻印があれていることも。
本物は細くくっきりと刻印が入っているが、偽物の場合太くなっていることがある。
▼縫い目→本物は縫い目が二重になっていることはない。
皮のなめし方が本物であれば滑らかに仕上がっているので、段があるものなどは偽物の可能性も。
スカーフは比較的安価で人気のアイテムのため、偽物も多く出回っている。
スカーフの縁の折り返しに注目!
エルメスの場合は裏から表に折り返してあるので、逆になっている場合なども見分けるポイントになる。
箱の色も若干違うことがあるのでよく確認をする。
シャネル
▼ネジをチェック→ネジにプラスネジを使用している。
本物はマイナスネジを使用していることが多い。
▼タグ→タグにCHANELの文字右上に「R」の文字がない。
▼金具→金具が粗悪品である。
偽物は劣化が早いため、金具のメッキが剥がれやすい。
▼ギャランティーカード
カードと同じ番号が商品のどこかにシリアルシールとして記載されている。
またギャランティーカードのシリアルナンバーは、シーズンごとに番号の始まり4桁が変わる。
製造番号の「0」に斜線が入っていなければ偽物の可能性大。
▼シリアルシールの特徴→シール右側にCHANELの文字が刻印されている。
番号の上にはココマークが二つ配置されている。
表面には全体的に「X」の刻みがあり、ゴールドのラメが確認できる。
ヴィトン
▼シリアルナンバー→始め4桁は工場、次の2桁が製造月、次二桁が製造年を表しています。
2007年以降は4桁の次2桁の数字が一年のうちの何週目、という意味に代わっている。
▼縫い目→本物は黄色の糸で縫製している。
縫い目の返しが中途半端であったり、エンド部分にしわが寄っている、食い込みすぎているなど、雑さが見える場合は注意が必要。
▼素材→PVC加工しているものは、偽物の場合表面が硬い。
シワが必要以上に多く違和感がある。
偽物はポケットの内側など見えない部分に安い素材を使用している。
▼刻印→「LOUIS VUITTON」の文字が細い「O」ではなく「〇」であれば本物といえるでしょう。
コーチ
▼コーチにはアウトレットと正規店の2種類が存在する。
アウトレットの場合は縫製が荒い、ボンドがはみ出している、ということも。
アウトレットで売られた製品である場合は、タグに黒い点がついている。
▼レザープレートの数字→数字の並びは「NO-00000-00000」「NO-00000-F00000」どちらか二つの並びになっている。
ラストにピリオドがない場合も偽物の可能性が高まる。
またコーチにはギャランティーカードは付属していない。
▼縫い目→2.5㎝に12目という規定がある。
中には荒いものもあるが規定からかけ離れている場合は注意が必要。
▼シグネチャー→コーチ特有の「CC」デザインは縦横正確に配置されている。
偽物の場合は「C」が曲がっていたり、プリントに濃淡がある場合がある。
まとめ
以上、代表的なブランド4つを挙げて本物と偽物の見分け方について説明しましたが、これらはほんの一部にしか過ぎません。
日頃から店舗へ足を運び、本物に多く触れることこそが、コピー品を見分けることへの一番の近道と言えるかも知れません。
しかしながら、こうしたコピー商品の中には「クローンコピー」とも呼ばれる、工場から横流しされたもの、ある意味品質に関しては「本物」と同等のコピー商品も少なからず出回っており、このレベルの真贋を消費者が行うには限界があります。
このような事情を踏まえ、ブランド品を正規店以外で購入する場合は「コピー商品ではない」という信頼性を担保できる販売店に限定することが、こうした被害から身を守る唯一最大の対策とも言えそうです。
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